為替レートは重要な経済指標です。
円高が続くと、輸出業者の経営が厳しくなります。
その一方で国内物価は落ち着くことでしょう。
一方、円か安くなると輸入品の価格が高くなって、国内物価が上がってきます。
その一方で、輸出しているメーカーなどは実入りが多くなります。
為替レートというのは、それぞれの国におけるおカネの価値を比較したものです。
日本のおカネである円の魅力が高くなると、円高になりますし、米国のおカネであるドルのニーズが強くなれば、ドル高になります。
国の人気投票みたいなものでもあるわけです。
為替レートの決まり方には、購買力平価説や国際収支説など、いろいろな理論がありますが、一言で言ってしまえば、国の経済状況が良いか悪いかで決まります。
要するに、日本の景気が良ければ円高で、景気が悪ければ円安なのです。
「景気がいい＝円高」「景気が悪い＝円安」ということ、これが為替の第一原則です。
また、おカネは金利が低い国から金利が高い国へと移動する性質を持っているので、「高金利＝円高」「低金利＝円安」という関係もあります。
これが為替の第二原則です。
さらに、企業は物価が安い国からモノを輸入しようとしますから、その国のおカネを手に入れようとします。
したがって、「物価安＝円高」「物価高＝円安」となります。
これが為替の第三原則です。
ただし、この3つの原則はつねに同一方向を指し示すとは限りません。
そこが経済メカニズムの面白いところです。
景気が低迷して、低金利が続いており、デフレ懸念が居座っている場合には、第一原則「景気が悪いレッシャーがかかりますが、第三原則「物価安＝円高」による影響も見逃せません。
結局は、その時点における綱引きの強さによって決まるということなのです。
しかも、その為替を取引しているトレーダーたちは、長期のファンダメンタルズよりも、短期の需給で影響されやすい性質をもっていますし、平穏で安定的なマーケットよりも、荒れて乱高下する相場の方が儲かりやすいので、荒れ相場を好むという性質を持っています。
だから、理論を学ぶだけでなく、経済の実態をじっくりと観察する癖をつける必要があるのです。
経済事象に関する10原則を覚えましょう。
以上がオーソドックスな経済学が教えてくれる基本的な金利・株価・物価・為替の動きです。
かんたんに復習しておきましょう。
ここに挙げた合計10の原則で、だいたいの経済事象は説明できます。
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